@techreport{oai:redcross.repo.nii.ac.jp:00003143,
 author = {長田, 敬子 and 嶽本, 直子 and 白子, 隆志 and 益田, 大輔},
 issue = {36},
 month = {Dec},
 note = {平成18年自殺対策基本法成立と共に、岐阜県では様々な取り組みが行われ、平成23年度高山市でも自殺予防対策事業が開始となった。今回、平成21・22年度の2年間に当院救急外来を受診した自殺企図患者の現状と、精神科病院および地域との連携をめざした取り組みについて報告する。自殺企図患者は、134名（男性48名、女性86名）であった。精神科受診歴のある患者82名中、薬物中毒・リストカットが65名（79.3％）を占め、当院心療内科通院者は7名、他院への通院者は75名であった。過去に自殺未遂歴のある患者46名中、薬物中毒が36名（78.3％）であり、2年間で12名が繰り返していた。転帰は、入院77名、外来受診のみで帰宅35名、死亡22名であった。紹介状記入は41名にあり、退院後当院への通院者は10名であった。自殺企図患者の入院当初から退院後まで精神的治療を継続的に行うため、また再企図防止のためには救急医療機関と精神科医療機関および地域との連携システムの構築が急務である。そこで日本臨床救急医学会作成自殺未遂患者への対応の手引きに従って、当院用の手引きとチェックリストを作成した。手引きに従った情報収集と紹介状による情報提供は、精神科医療機関および地域との連携に有用であると思われた。また、手引き書の活用によって、再企図予防のための適切なケアを展開することができると考える。},
 title = {当院における自殺企図患者の現状と取り組み～救急医療機関と精神科医療および地域との連携をめざして～},
 year = {2012}
}